環境のことを考えるのであれば、不要になった家電は廃棄するよりリサイクルした方がよいです。この記事では、どのような家電であればリサイクルできるのか、また、引き取ってもらう方法などをご紹介します。
家電を引き取ってもらう方法
ここでは、不要になった家電を引き取ってもらう方法を3つご紹介します。家電の状態や大きさ、種類などによって、できること・できないことがあります。
リユースショップに引き取ってもらう
まだ使えるものや、年式が比較的新しい家電は、リユースショップの買取サービスを活用して引き取ってもらいましょう。処分費用がかからないうえに、臨時収入を得られる可能性があります。なお、取り扱っている家電の種類や買取基準などは各リユースショップで異なるため、売る前に確認するようにしましょう。
もし近くにリユースショップがない場合や、家電が大きくて自分で持ち運べない場合は、出張買取サービスを利用するのがおすすめです。出張買取サービスを利用すれば、自宅にいながら家電の査定・買取をしてもらえます。忙しくて店舗まで行く時間が取れない方にも、おすすめのサービスです。
自治体やメーカーに引き取ってもらう
ドライヤーなどの小型家電、スマートフォンなどの電子機器は、自治体やメーカーに無料で回収してもらえる可能性があります。また、デジタルカメラやゲーム機といった小型電子機器であれば、公共施設や大型スーパーに備え付けてある「小型家電回収ボックス」に入れれば、無料で回収してもらえます。それ以外の小型家電や電子機器で、引き取り可能かどうかや回収にかかる料金などで迷った場合は、自治体やメーカーに確認することをおすすめします。
家電量販店や指定業者に引き取ってもらう
不要になったエアコンや冷蔵庫、テレビ、洗濯機などは、家電量販店や指定業者に有料で引き取ってもらうことができます。これらの家電に関しては、消費者が料金を負担して小売業者などで回収・リサイクルすることが「家電リサイクル法」で定められているからです。引き取りは、家電を購入した店舗や市町村の指定業者に依頼できます。
家電リサイクル法とは何か？
テレビや冷蔵庫を処分しようとして、家電リサイクル法の存在を知った方もいるでしょう。ここでは、家電リサイクル法が制定された背景や概要、対象となる家電の種類などを解説します。
家電リサイクル法が制定された背景
家電リサイクル法は通称です。正式名称は「特定家庭用機器再商品化法」といいます。リサイクルを推進する目的で経済産業省によって制定されました。対象品目が定められており、すべての家電が対象になるわけではありません。回収された家電は、資源として使える部品や材料などが取り外されてリサイクルされます。
家電リサイクル法の対象となる4品目とは
家電リサイクル法の対象品目は、エアコン、テレビ、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機です。テレビに関しては、液晶テレビ・ブラウン管テレビのみが対象で、有機ELテレビは対象外です。これらの4品目は資源としてリサイクルできるものが多いこと、自治体では処分するのが難しい製品であることなどから、対象とされています。対象品目を処分する際は、消費者がリサイクル料金を支払わなければなりません。
家電リサイクル法の対象品目を引き取ってもらう際の費用目安
家電リサイクル法の対象品目の引き取りは有料で、消費者が支払います。回収にかかる費用は「リサイクル料金」と「収集・運搬料金」の2種類があります。
リサイクル料金はメーカーや品目ごとに定められています。一般財団法人家電製品協会のWebサイトから調べられ、費用目安は990円～4,730円です。家電リサイクル券を購入すると、家電製品協会を通じて、メーカーにリサイクル料金が支払われます。
一方、収集・運搬料金は回収を依頼する小売業者によって異なります。引き取りを依頼する前に、料金を確認しておきましょう。
家電リサイクル法対象品目の処分方法
家電リサイクル法の対象品目を処分する際は、「家電を買い替える・処分する家電を購入した店舗が分かる場合」と、「処分のみしたい・処分する家電を購入した店舗が分からない場合」で方法が異なります。それぞれについて詳しく解説します。
同品目の新しい製品に買い替える場合・購入店が分かる場合
家電量販店などの小売業者には、テレビやエアコン、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機などを引き取ることが、家電リサイクル法で義務付けられています。また、買い替えない場合も、処分したい家電を購入した小売業者に引き取ってもらうことが可能です。
家電の処分のみしたい場合・購入店が分からない場合
次に、新しい家電を購入する予定がなく、かつ処分したい家電を購入した店舗が分からない場合の処分方法をご紹介します。
パターン1：小売店に自宅まで引き取りに来てもらう、もしくは自分で店舗に持ち込む
まず、家電リサイクル法対象品目の処分を受け付けている小売店に引き取りを依頼する方法です。店頭でリサイクル料金と収集・運搬手数料を支払い、その後、自宅まで取りに来てもらう、もしくは自ら店舗へ持ち込みます。
その際、引き取りを希望する家電のメーカーや型番を控えたうえで、小売店に引き取り可能かどうかを必ず事前に確認しましょう。確認せずに店舗へ直接持ち込むと、対応してもらえない場合があります。
パターン2：収集運搬許可業者に自宅まで引き取りに来てもらう
ふたつめの方法は、収集運搬許可業者に自宅まで引き取りに来てもらいます。処分したい家電のメーカーや型番を控えたうえで、収集運搬許可業者に連絡して、引き取りに来てもらう日程を決めます。料金は引き取りの際に支払うのが一般的です。
パターン3：家電リサイクル料金を郵便局で支払い、収集運搬業者に自宅まで引き取りに来てもらう
収集運搬許可業者に家電を引き取りに来てもらう場合、先にリサイクル料金だけを郵便局で支払い、家電リサイクル券をもらうこともできます。その後、収集運搬許可業者に家電の引き取りを依頼します。この場合も、引き取り時に収集・運搬手数料を支払います。
パターン4：家電リサイクル料金を郵便局で支払い、自ら指定引取場所へ持ち込む
不要になった家電を自ら指定引取場所へ直接持っていく方法もあります。「指定取引場所」とは、家電リサイクル法対象家電を引き取るためにメーカーが設けている拠点のことです。郵便局でリサイクル料金を支払ったのち、指定引取場所へ家電を運べば処分してもらえます。
この方法であれば、収集・運搬手数料はかかりません。最寄りの指定引取場所は、一般財団法人家電製品協会のWebサイトで検索できます。
リユースショップに家電リサイクル法対象品目の引き取りを依頼するメリット
まだ使える家電や比較的新しい家電の場合、リユースショップやリサイクルショップの買取サービスを利用すれば引き取ってもらえます。買取サービスを利用することで、下記のようなさまざまなメリットを得られます。
メリット1：費用をかけずに処分できる可能性がある
リユースショップに買取してもらえば、処分費用がかからないだけでなく、臨時収入が入る可能性があります。買取サービスで得たお金を新しい家電の購入費用に回すことで、節約につなげられます。
セカンドストリートでは、製造から10年以内の冷蔵庫、洗濯機、窓用のエアコンの買取を行っています。家電は毎年新商品が発売されるため、年々価値が下がってしまいます。家電を高く買取してもらいたい方は、早めにご相談ください。
メリット2：出張買取を利用すれば店舗に出向く手間を省ける
リユースショップの出張買取サービスを利用すれば、自宅にいながら家電を引き取ってもらえます。自力では運びづらい大型家電を手軽に引き取ってもらえる点がメリットです。ただし、家電の年数や状態によっては、サービスを利用できないこともあります。出張買取サービスを希望する場合は、まず店舗へ相談しましょう。
まとめ
家電リサイクル法の対象品目であるエアコン、テレビ、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機は、基本的に無料で引き取ってもらえません。しかし、まだ使えるものや比較的新しい家電なら、リユースショップの買取サービスを利用すれば、費用がかからないだけでなく臨時収入を得られる可能性があります。
家電の買い替えを検討している方には、全国750店舗以上展開するセカンドストリートの店舗買取や出張買取サービスをおすすめします。出張買取サービスでは、自宅にいながら家電の査定・買取まで済ませられます。まずはお気軽にご相談ください。
